この記事はとてもいい記事だ。
体系的に未来を探すことができるということだ。
第1に調べるべき領域が、人口構造である。
記事より引用
日本が少子高齢化を迎えることはとっくの昔にわかっていたことだ。
先回りして人材株に投資ができたかもしれない。今は人口減少を見越して、自動化、AI、RPAなどがもてはやされている。
ちなみにパーソルホールディングスを2009に買っていれば、今5倍近くに株価はなっている。
第2が知識の領域である。
記事より引用
まさに今まで我々が知らなかった技術であったり知識が重要になる。
例えば、昔はウサギとびを運動の練習として採用していた。
しかしウサギとびは腰を痛める可能性が高いことがわかった。
今ウサギとびを練習に組み込む体育会の部活はない。
第3の領域は、当然のことながら、他の産業、他の国、他の市場である。
記事より引用
アメリカではuberや民泊が盛んであるようです。日本でも合法化されました。日本でもシェアリングエコノミーが大きくなってきています。
アメリカやアジアなど海外のビジネストレンドをみれば日本にどういう影響があるかわかるかもしれません。
第4の領域は産業構造の変化である。
記事より引用
日本はもう製造業の国はではない。厳密にいうと2次産業の製造業に従事している人数は少なくなっている。ITであったり接客業などのサービス業に携わっている人数が多い。IT産業の躍進を予想することは「第三の波」など１９８０年代から指摘されていたことだ。
第5の領域が、それぞれの組織の内部の変化である。
記事より引用
今新卒のルールを廃止するべきと経団連は提言しているのがニュースになった。
日本の会社組織のあり方が変わり始めている。必要な人を必要なだけ取る。またテレワークや働き方改革が話題になっている。働き方を変えるということは組織を大きく変えるということだ。つまりメンバーシップ型の旧来の組織から一人ひとりの責任の範囲を明確化するジョブ型組織だ。メンバーシップ型は人に仕事を割り振るので仕事に再現がない。暇そうにしていると仕事を依頼されるということはよくあることだ。しかしジョブ型は仕事に人がアサインされるので、自分の仕事が終われば、かえっていいのだ。
余談だが果たして日本企業は働き方改革のインパクトの大きさを理解しているのだろうか。ただ残業を減らすだけが働き方改革ではないのだ。仕事のやり方、組織とのかかわり方をかえなければならない。
この5つを基に分析すると未来が見えてくるかもしれない。
